携帯電話のサービスが停止しても、Wi-Fiさえあれば、インスタグラム、LINE、TikTok、YouTube、モバイルSuicaといったアプリは普通に使えます。
ただし、090や070で始まる普通の電話番号やSMS、携帯キャリアのメールアドレスは使えなくなります。
この記事では、携帯が停止しても使えるアプリと使えなくなる機能を紹介します。
なぜ携帯が停止してもアプリは使えるのか?
携帯電話のサービスが停止していても、多くのアプリは問題なく使えます。これは、携帯料金の支払い状況とスマートフォンの機能が別に扱われているためです。
iPhoneであれAndroidであれ、Wi-Fi接続があれば、電話やSMSは使えませんが、カメラやアプリ、インターネットなどは正常に使えます。
携帯が停止しても使えるアプリ(主なもの)
以下のアプリは、自宅のインターネットや公共施設の無料Wi-Fiなどに接続できる場合に利用できます:
- LINE(通話機能も含む)
- YouTube
- ニコニコ動画
- TikTok
- Spotify
- Facebook(通話機能も含む)
- テレビ視聴(ワンセグも含む)
- カメラやビデオ機能
- アラーム、ストップウォッチ、電卓、コンパスなどの機能
- iMessage(SMSを除く)
- モバイルSuica(残高使用のみ、チャージ不可)
- PayPay、LINE Pay、FamiPay、楽天Payなど
- 電子マネー機能(nanaco、Edy、iDなど。携帯料金の支払い遅延で利用不可)
- Music FM
- Skype
- KakaoTalk
- Google Maps(GPSによる現在位置表示も可)
- Google Calendarなどのカレンダーアプリ
- Gmail、Yahoo! Mailなどのフリーメールサービス
- Yahoo!カーナビなどのカーナビアプリ(GPS機能があれば現在位置表示可)
- 050Plus、SMARTalkなどのIP電話サービス
- パズル&ドラゴンズ、モンスターストライク、ツムツム、Candy Crush、Angry Birdsなどのゲームアプリ
- 天気予報アプリ
- 乗換案内アプリ
- Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどのショッピングアプリ
※この情報は一般的な参考として提供されています。利用可能なアプリや機能は、各々の携帯キャリアやデバイスによって異なることがあります。
携帯が停止した時に使えなくなる機能(主なもの)
携帯サービスが停止すると、以下のような機能やサービスが利用できなくなります:
- 携帯電話を使った通話
- ショートメッセージサービス(SMS)
- 携帯会社のメールアドレス(docomo.ne.jp、i.softbank.jp、au.com、ezweb.ne.jpなど)を使ったメールの送受信
- パケット通信
- キャリア決済機能(ドコモの携帯払い、auのかんたん決済、ソフトバンクのまとめて支払いなど)。料金未払いの場合は、督促状に記載された期限までは使えることがあります。
料金が未払いの場合、通話やその他の基本的な携帯機能は使えなくなります。また、誰かからの電話を受けると、「お客様のご都合により…」という自動音声が流れることがあります。
携帯料金未払いが続くとどうなる?
携帯電話やスマートフォンの料金を支払わない場合、その情報が信用情報機関に記録されることがあります。
これにより、その人の信用記録に影響が出るため、解約された携帯会社だけでなく、他の通信会社で新しい契約を結ぶことも困難になることがあります。
また、クレジットカードやローンの審査に5~10年程度影響が出る可能性もあるため、注意が必要です。
早めに料金の支払いを済ませることが肝心です。
もしすぐに支払いが難しい場合でも、携帯会社に連絡し、支払う意向があることを伝えましょう。
すぐに未払いを解消するには
もし督促状が届いているなら、即対応が必要です。
督促状の期限を過ぎると携帯が使えなくなり、アルバイト探しや人との連絡が難しくなるためです。
クレジットカードで支払う方法もあり
携帯料金の未払いを早急に解消したい場合は、クレジットカードでの支払いが一つの方法です。
クレジットカードで支払えば、次の月まで支払いを延期できます。
即日発行が可能なクレジットカードもあるので、携帯がまだ使えるうちにカードを作ると良いでしょう。
まとめ
携帯料金の未払いは重大な影響を及ぼす可能性があります。
未払いが続くと、信用情報に悪影響を与え、将来のクレジットカードやローンの審査に通りにくくなることがあります。
また、督促状の期限を過ぎれば、携帯電話が使えなくなり、日常生活にも支障をきたす可能性があります。
すぐに支払いが難しい場合は、携帯会社に連絡して支払意向を伝え、クレジットカードでの支払いを検討するなどの対策が有効です。早めの対応が重要です。